みなさんはリップル(XRP)やビットコイン(Bitcoin)などの仮想通貨は既に持っていますか?私は2017年に暗号通貨の価格が暴騰してから指をくわえてチャートを見るようになりましたが、未だに価格変動が怖くて買えていません。芸能人を起用したテレビCMで取引所やビットコインの宣伝がされるようになってから仮想通貨の認知度は一気に高まりました。

また、歌手のガクトさんが仮想通貨の事業者の一員として本名を明かしたことでも話題になりました。儲け話もツイッターでちらほら聞くようになり、ゴールドマンサックス証券が専門のトレーディングスタッフの配置を検討したり、CMEが仮想通貨(ビットコイン)の先物を上場させたりしています。しかし、実際に買おうと思う人が躊躇するポイントは多いと思います。

 

最大の問題は、仕組みがわかりにくいこと!検索して調べても、専門用語の連発でわけがわからないという人は多いと思いますし、私も最初は難しすぎてわけがわかりませんでした。そこで、初心者でも簡単にわかるようなウェブサイトがあればいいなと思い、このページを作ることにしました。

仮想通貨とは何か?

わかりやすく簡単にいうと、国家(政府)や中央銀行が価値を保証していない通貨のことです。例えば日本円は日本銀行や政府が価値を保証して、みんながその保証を信頼していますよね。でも、仮想通貨は法定通貨のような価値の裏付けがないんです。

 

でも、インターネットさえあれば国境を越えて数秒で送金できたり、海外送金手数料が極端に安かったりと法定通貨の機能の代わりになるのではないかという期待感や将来性が認められています。ですので、売買参加者が価値を見いだし、高値で取引されているのです。

仮想通貨は電子マネーなので、お札は発行されていません。スイカはJR東日本が価値を保証していますが、払い戻し以外に基本的に換金性はありませんよね。しかし、リップルやビットコインなどの暗号通貨は取引所で自由に法定通貨に換金が可能で、まるで株式のように売ったり買ったりすることができます。物を買うとき、サービスを受けるときに法定通貨の代わりとして代価の弁済に使用することができます。

 

ただ、チャートを見れば一目瞭然ですが、1日のうちに何十パーセントも値が下がって暴落したり、一夜明けて朝起きてみると暴騰していたりと乱高下しやすいのが仮想通貨の特徴です。暴落したときに理由を検索するために専門のニュースサイトを見る人が多いですが、短期売買で利益を出すためには、原因を探ったり理由を考えたりするよりも、機械的に暴落で買い、リスクを考えず皆が熱狂しているときに売るのが一番です。

仮想通貨のFXもありますが、何年も保有する予定であれば、現物がよいです。今の相場は上がる一方なので、株やFXで失敗した人もうまく億単位の利益をあげられたという話はよく聞きます。現在のところ、支払い手段というよりも投機対象とみなされている面が強いといえます。

 

株のようにファンダメンタルズの裏付けがないので、暴騰した後に価格が暴落する可能性は高く、リスクは高いです。ただ、チャートを見ていると価格的あるいは時間的な調整を経ずにスルスルと上がっていくことも多いです。

暗号通貨の仕組み

ビットコインなどの仮想通貨はブロックチェーンという技術によって支えられています。分散型台帳技術とも呼ばれるこの技術は、国や銀行などの管理下に置かれない多くのコンピューター(サーバー)同士のやりとりによって構築されています。

 

ですので、どこかのサーバーに障害が発生したからといって機能がダウンしてしまうことはないうえ、取引記録が改ざんされにくいため安心して取引ができるようになっています。世界中に存在している多くのサーバーによって膨大な量のデータを演算処理して取引記録を検証し保持するという仕組みなのです。最近、仮想通貨の価格が急激に上昇していますが、この改ざんされにくい画期的なシステムに価値を見いだしている人も多いのは確かです。

用語の解説

Peer to Peer(P2P)

対義語はクライアント-サーバ方式。クライアントサーバーシステムとは、自宅などにあるパソコン(クライアント)が企業が保有している大きなサーバー(大容量のコンピューター)と接続して通信を行うネットワークのことです。

 

それに対してP2Pは、複数のコンピューター(ノード)が対等に通信を行うシステムのことをいいます。個人が保有しているスマホやパソコン同士が直接通信を行えるこのP2Pという構造は、LINEやSkypeでも採用されています。お互いがクライアントでありサーバーであることから、どこかの端末が障害を起こしても、他の通信には影響が及ばないという大きなメリットがあります。

ブロックチェーン(Blockchain)

分散型台帳技術または分散型ネットワークのことで、ビットコインが採用しているデータベースでもあります。もともとSatoshi Nakamotoという謎の人物がインターネット上で論文を発表し、それをもとに有志が実際に開発しました。ブロックチェーンのデータベースは上記のP2Pとタイムスタンプによって自動的に管理されるようになっています。AI(人工知能)と同様にフィンテック(Fintech)に応用されることが多くなってきています。

 

ブロックチェーンはブロックというデータ(取引の履歴)の単位を一定時間ごとに作り(ビットコインは10分間隔)、鎖のように繋げていく方式の分散型ネットワークです。現在計算されている値が正しいかどうかは、現時点で生成されようとしているブロックのハッシュ値(ハッシュ関数)で検証されます。プルーフ・オブ・ワーク(proof-of-work:POW)を最初に計算したノードが次のブロックを作ることが可能となります。

ブロックごとの内容は今まで計算されてきたハッシュ値によって決定されるため、どこか一つでもデータに間違いがあれば全て破綻してしまいます。ですので、取引の履歴を改ざんすることは不可能となっています。なお、独立したブロックが検出された場合は、ハッシュ値における多数決によって正確なチェーンが決定され、それ以外は破棄されます。

 

マイニング(採掘)

上記で説明したブロックチェーンのブロックを一番最初に正しく生成した人には、報酬として仮想通貨が新規発行され、支払われます。この作業を行うことをマイニング(採掘)といい、報酬目当てにコンピューター(サーバー)を使って計算処理を行う人や団体(法人含む)を採掘者(マイナー)といいます。

マイニングには莫大な電気代がかかるため、電気代の安い国(中国やアメリカなどは1キロワットあたり約4円から12円)が有利となります。日本でもマイニングは可能ですが、電気代が高すぎ(1キロワットあたり約30円)てもらえる仮想通貨の価値よりも経費が多くなるケースが多く、トータルでは赤字か、お小遣い程度の黒字となることがほとんどです。

 

簡単な投資方法

仮想通貨を誰かからもらって自分のウォレットで管理したり、マイニングをしたり、ポイントサイトでゲットしたポイントを仮想通貨でもらうことも可能ですが、ほとんどのケースで取引所か販売所で買い付けることになりますので、ここでは取引所または販売所で暗号通貨に投資する方法を簡単に比較してわかりやすく説明します。

取引所は株と同じく証券会社で株式を買うのと同じように、売りたい人が価格を数量を提示していますので、それに合わせて買い注文を出し、約定すれば取引が成立となります。

販売所は取引所が提示している値段で購入することになり、確実に買えますが割高となりますので、あまりオススメはできません。取引所と販売所の違いは取引の相手方が投資家か取引所そのものかということになります。

 

取引所を比較するときのポイント

日本の取引所ではランキングで大手3社のコインチェック(coincheck)、ビットフライヤー(bitFlyer)、Zaif(ザイフ)の口座を開設しておけばよいでしょう。それ以外の取引所も海外には山ほどありますが、出資会社があまり有名でなかったり、資本金が少なかったりしますので、よく比較して選ぶことが大切です。

ちなみに、コインチェックとビットフライヤーは誰かに不正ログインされて被害にあった場合、損失を上限100万円までとして保証してもらえます。ただし、ログインに二段階認証を使用している場合のみとなります。この3社は特にチャートが見やすいですし、Zaif(ザイフ)にいたっては取引手数料が還元(取引すればするほど口座にお金が入金される)されます!

 

取引所を比較するときのポイントは、金融庁の認可を受けているかどうか、リップルが買えるかどうかという点です。リップルは提携事業者が次々と現れており、今後ビットコインよりも上がるのではないかという予想が多いアルトコインです。

始め方は簡単で、それぞれのホームページから口座開設の申し込みをし、本人確認をして入金をするだけです。ビットコインは200万円を超えたあたりから既に買われすぎているとの声が多くなっていますので、上値が期待できるアルトコイン(ビットコイン以外の仮想通貨)への投資を検討するのもよいでしょう。種類については下記をご参照下さい。リップルなど上がりそうなものだけ集めています。

 

金融庁に登録している取引所の出資会社には、三菱UFJキャピタル、SMBCベンチャーキャピタル、リクルート、SBIインベストメント、みずほキャピタル、三井住友海上キャピタルなどの大手企業が名を連ねており、安心感があります。さらに時価総額ナンバー1のビットコインにおける取引量の60%は日本人によるもので、日本は仮想通貨の世界で先進国なのです。

税金はいくらかかる?

最初に言っておきますが、税務署は20万円以上の雑所得がある人全員を抜き打ちチェックしており、税務調査に入られる可能性は1年間の間に20万円以上仮想通貨で儲けた人全員にあると思って下さい。あとは確率の問題です。バレるバレないの問題ではありません

 

確定申告しないと後から税務調査がきたときに過少申告加算税、無申告加算税、不納付加算税、重加算税、さらには延滞税で利益のほとんどを持っていかれたあげく、億り人がこれをやってしまうと額が大きいので脱税の罪で捕まってしまう可能性すらあります。

 

仮想通貨の利益は雑所得として計上するようにとの見解が出されていますので、経費の計上はほとんどできないと思って下さい。雑所得なので株式などとの損益通算はできません。税金対策をしたい場合は、法人(株式会社など)を設立して事業所得にし、損金算入で利益を圧縮するしかないでしょう。それか税金の安い国に移住することも税金対策になります。

 

税金を計算するタイミングは年末(12月末日)で翌年の確定申告で書類をまとめることになります。利確のタイミングは気をつけましょう。1年間の損益が通算20万以下のプラスであれば確定申告は不要です。税金をおさめる必要はありません。

税金の計算の方法は下記の通りです。

時価総額ランキング(2017年12月29日時点)

1位 ビットコイン  時価総額 272,846億円

2位 イーサリアム  時価総額 80,705億円

3位 リップル  77,104億円

4位 ビットコインキャッシュ  46,645億円

5位 ライトコイン  14,719億円

6位 カルダノ(Cardano)  13,755億円

7位 IOTA(アイオータ)  11,216億円

8位 Dash(ダッシュ)  9,636億円

9位 ネム(NEM)  9,521億円

10位 Monero(モネロ)  6,298億円

14位 Qtum(クアンタム)  4,727億円

15位 ネオ(NEO)   4,717億円

18位 Lisk(リスク)  2,921億円

以上が、話題性や将来性のある有望な仮想通貨のランキング一覧です。

 

仮想通貨の種類

ビットコイン

ビットコインの埋蔵量は有限で、2140年までに2100万Bitcoinしか発行されません。ですので、法定通貨のように無限に発行できないのでインフレについて心配する必要がありません。ただ、2100万Bitcoinを全て発行し終わってしまったら、上記で説明したマイニングによる報酬が得られなくなるため誰も取引の検証をしなくなってしまうのではないかという懸念がありますが、手数料の徴収やその還元によってこの問題は解決できるという見方もあります。

メリットは国家が財政破綻しようが預金封鎖しようが、個人が保有しているビットコインは奪うことが不可能という点です。デメリットは、政府や中央銀行が価値を保証していないため、たとえ価格がゼロになったとしても一切損失の補償をしてくれない点です。

 

イーサリアム

イーサリアム(Ethereum)はこれまで仮想通貨の時価総額ランキングで2位を維持してきましたが、2017年12月30日のリップルの暴騰により、時価総額ランキングで3位に転落してしまいました。イーサリアムにはスマートコントラクトと呼ばれるシステムが備わっていて、これはシステムで管理可能な契約は全て自動的に実行できるというものです。

 

例えば、マンションの賃貸契約と火災保険の契約を同時に締結したり解約することが可能になるほか、医療データや証券売買のデータなどありとあらゆる情報がスマートコントラクトで管理可能になります。

リップル

ビットコインは送金の確認と承認にかかる時間が10分以上必要ですが、リップルはなんと4秒で送金できてしまいます。ビットコインよりも革新的な部分があるとされているイーサリアムでさえ2分もかかることを考えると驚異的なスピードです。

 

American Express(アメリカン・エキスプレス)とのパートナーシップが発表されたり、SBI Ripple Asia株式会社とクレディセゾン、JCB、三井住友カードがペイメントカード業界コンソーシアム(企業連合)を設立するなど、話題性や注目度はビットコインを抜いて1位といえるでしょう。

さらに、内外為替一元化コンソーシアムにおいてゆうちょ銀行やメガバンクを含む61もの日本国内の銀行がRippleNetの技術を使用することを決定しており、他のアルトコイン(altcoin)と比較してもずば抜けた将来性を持っているといえます。

 

さらに付け加えておくと、リップル社の株主には、Google、SBIホールディングス、アクセンチュア、イギリスのスタンダードチャータード銀行、CMEグループなどがいて、出資をしています。個人的には500円でも安いぐらいだと思います。将来は時価総額でビットコインを抜いて圧倒的1位になる可能性すらあります。